個人投資家でも気軽に参加できるよう、大阪証券取引所が2006年7月18日からスタートさせた新しい株価指数先物取引。上場は大阪証券取引所のみ。 日経225先物取引の取引単位を10分の1にし、呼び値を5円にしたもの。ただし、限月は日経225先物取引の5つの限月のうち、近い方の2つしか採用されない。

この日経225miniと区別するため、miniではない本来の日経225先物の方を「ラージ」ということがある。
 

原理でいえば日経225組入現物株式と日経225先物は相互連動の関係に立つ。そのため、双方の乖離率が高ければ何らかの形で修正する動きを持つのは当然である。この性質を利用した取引を以下に示す。

大口機関投資家の場合は、日経225組入現物株式の大量売買（日経平均を変動させるほどの売買）の直前に、必ずと言って良いほど事前に日経平均先物を売買することで短期利益も取りに行く。現物株式の短期筋は、大口機関投資家の行動原理を理解したうえで、先物の動きを見ながら注文を出すことも多い。これら投資行動が合わせあって、先物価格の変動が実際の株価指数（日経平均株価）に与える影響が決して少なくない。

また、先物は比較的少ない金額で大量の注文を出して約定させることができるため、大口の機関投資家であれば先物価格を瞬時に数十円程度動かすことは容易である。このことを利用し、現物株を大量に買ったのち先物価格をつり上げて現物株の値上がりを誘う、また現物株をカラ売ったのち先物を売り崩すなど意図的な先物価格の操作は珍しくなく、それに従う形で日経平均株価がほぼ同じ動きを見せることがある。

株式ニュースなどで「先物主導で買われ（売られ）…」というのはこれら一連の取引による現象を表したものである。
 

日経225先物取引のリスクヘッジ（リスク回避）の手段として、日経225オプション取引を利用することができる。先物とは逆のポジションとなるように適切な権利行使価格・限月のオプションを先物と同数買い建てる（ロングの場合はプット買い、ショートの場合はコール買い）ことで、株価指数の暴落（ロングの場合）・暴騰（ショートの場合）による大きな差損発生のリスクを回避することが可能である。ただしこの場合は先物取引が成功した場合でも、得られる利益はオプション価額の変動（この場合は減少）分だけ少なくなる。

ヘッジ目的の場合はオプションを買い建てることが必要で、オプションを「売り建て」た場合はオプション取引によって得られる利益が一定額に限定されてしまうため、株価指数の暴落・暴騰に対するヘッジとはならない。

なお、オプション取引は必ずしもヘッジ目的だけに限られるものではない。
 

大阪証券取引所では、2000年10月30日より上記CMEの開発した SPAN （The Standard Portfolio Analysis of Risk）という証拠金計算方法が採用されている。証券会社では、このSPANのうちの「プライス・スキャンレンジ」という指標を用いて、必要最低証拠金を計算することが多い。 プライス・スキャンレンジは、指数の終値の対前日の増減値（絶対値）のうち、（1）過去4週間のうち最も変動した値、（2）過去24週間のうち上位2番目に変動した値、のうちの大きい方を30の倍数に切り上げ、それを1,000倍したものである。プライス・スキャンレンジは大阪証券取引所から毎週発表される。

たとえば2007年の初めでは、（1）が234.16、（2）が408であったので、プライス・スキャンレンジは408を420に切り上げて千倍した42万円となる。 含み損が拡大するなどして、値洗い後の必要最低証拠金が口座に入金されている金額を上回ってしまうと、「追証」（おいしょう）という追加の証拠金が必要になる。

なお、オプションと組み合わせてポジションを組んでいる場合は、先物とオプションを合わせたポートフォリオ全体の持つリスクに応じて必要最低証拠金が計算されることが多い。その場合の計算は非常に複雑になるため、本稿では割愛する。
 

満期日には、満期となった日経225先物（および日経225オプション）は、「特別清算指数」（Special Quotation、略してSQ）という値によって決済される。ある限月の先物が市場で取引されるのは、その限月のSQの日の前日までで、それまでに反対売買して清算されなかった玉は、SQの日に自動的に決済される。

SQ値は、日経平均株価構成銘柄のSQの日の寄付値（よりつきね）を元に算出される。取引開始後にすぐに寄らない銘柄は、寄った時点での株価を元に計算する。従って、そのような場合はSQ値は日経平均株価の始値とは異なってくる。

なお、オプションでは限月は１ヶ月刻みになっているので、毎月の第2金曜日がSQである。そのため、先物とオプションが同時にSQとなる3・6・9・12月のSQを、特にメジャーSQと呼ぶことがある。これに対し、3・6・9・12月以外のSQを、マイナーSQ、シリアルSQ、オプションSQと呼ぶことがある。
 

先物には期限がある。3月，6月，9月，12月の第二金曜日が満期日に設定されており、これらを限月（げんげつ）取引という。各限月は、例えば3月が満期日の場合「3月限」（さんがつぎり）などと呼ぶ。

市場では常に5つの限月が並行して取引されている。例えば2010年4月に取引されているのは、6月限・9月限･12月限・2011年3月限・2011年6月限の5つである。この例では、2010年6月の第2金曜日になると6月限の先物は満期日を迎えて取引されなくなり、新たに2011年9月限が上場される。このように、各限月は上場した日から1年3ヶ月存在し、3ヶ月ごとに満期日を迎えたものが取引されなくなって新たな限月のものが上場される。ある時点で市場に存在するのは常に5種類の限月である。

直近の限月が最も取引量が多く、これを期近物（きぢかもの）と呼ぶ。限月により価格は少しずつ異なるのが普通である。

期近物の満期日が到来する前に一旦手仕舞いし、同時に次の限月で同じポジションを組むことをロールオーバーという。ロールオーバーを行えば、事実上、満期日の制限なく長期に渡ってポジションを保持し続けることができる。
 

相場の急変動から投資家を守るという名目で、先物価格自体に値幅制限が設けられている。
一日の値幅がこの水準を超えると終日取引停止となり、いわゆる「ストップ高」「ストップ安」の状態になる。
日経平均株価の水準により、制限値幅は異なる。
また、値幅制限の半分の変動、かつ理論価格から一定以上の乖離が発生したときにはサーキットブレーカーが発動され、15分間取引が停止される。
この処置は一日一回限りである。
サーキットブレーカーが実際発動されたのは、アメリカ同時多発テロ直後の2001年9月12日、およびサブプライム問題による世界的金融不安で日経平均株価が暴落した2008年10月10日、及び2008年10月16日、及び過去最大の上昇率を記録した2008年10月14日の4回である。

呼値（よびね）は10円単位である。（日経225mini先物取引、および海外市場では5円単位）

成立した注文で、未決済のままで保持しているものを「建玉」（たてぎょく）、あるいは「ポジション」という。

買い建玉（買い玉）をロング（L）、売り建玉（売り玉）をショート（S）と呼ぶことが多い。また、買い建玉を保持することをロング・ポジションを取る、売り建玉を保持することをショート･ポジションを取る、などという。
 

日経225オプション取引と同じく指数の1,000倍単位。この最小取引単位を「1枚」という。

株価指数が18,000円の場合、1枚は指数の1,000倍の1,800万円分に相当する。但し、取引に際して1枚あたりこれだけの現金を用意する必要はなく、後述する証拠金（通常は数十万円）があればよい。

指数の10円の値動きは、現実にはその1,000倍の1万円の値動きとなり、建玉があれば実際にそれだけの含み益・含み損が発生する。
 

2007年9月18日（火）より、株価指数先物およびオプションに、夕場取引（イブニング・セッション）が導入された。

• 取引時間は 16:30～20:00。なお夕場取引は、大納会、大発会の日においても行われる。
• 夕場取引の取引日は、当日扱いではなく、翌営業日扱いとなる。例えば、9/18夕場の取引であれば、9/19扱いとなる。これは、そもそも先物・オプション市場が現物株式に対応したものであり、現物株式は後場で一日の取引を終了するため、取引日の区切りは後場終了時点に置かざるを得ないことによる。
• 後場終了の時点で従来通り清算処理が行われ、営業日が変わって夕場取引に入ることになるので、取引日ベースでの一日の流れは、

前営業日の夕場　→　当日の前場　→　当日の後場　→　清算

となる。

• 各限月の最終の取引は、SQ日の前営業日の日中取引となる。ただし、新たな限月の取引開始は、（SQ日前日の夕場からではなく）新規設定となるSQ日の日中取引からとなる。